大林組とＮＺ企が合弁、水素の商業生産模索

大林組とニュージーランド（ＮＺ）の北島タウポに拠点を置く先住民マオリのトゥアロパキ（Tuaropaki）トラストが、地熱エネルギーを利用した水素の商業生産の可能性を探るため、ジョイントベンチャー（ＪＶ）に乗り出す計画だ。両社は昨年12月、同ＪＶの設立に関してＭＯＵ（覚書）を交わしている。９日付Scoop.co.nzが伝えた。

トゥアロパキ・トラストは、タウポ近郊のモカイに地熱発電所を所有。同社のウェリタ会長は「わが社はこれまで、再生可能エネルギー事業に深くコミットしてきた」と説明。サステナビリティー（持続可能性）を重視する姿勢は大林組と共通しているとし、地熱エネルギーを利用して、燃焼時に二酸化炭素（ＣＯ２）を排出しない水素エネルギーの商業生産への可能性を探っていくことに期待感を示した。

大林組は2016年４月に、ＮＺの地熱発電開発最大手であるＭＢセンチュリーと、地熱発電に関する５年間の相互協力協定を締結。それまで太陽光発電を中心に取り組んできたが、今後は地熱や風力、バイオマスなど、太陽光に次ぐ新たなエネルギー発電事業に積極的に取り組んでいく方針を明らかにしていた。トゥアロパキ・トラストは、15年にＭＢセンチュリーを取得している。