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タイ

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帝人の子会社の帝人フロンティア（大阪市）は３日、タイでポリエステル繊維を製造するグループ会社２社の工場に、太陽光発電システムと天然ガスボイラーを導入したと発表した。両設備の導入により、合わせて年間約１万7,000トンの二酸化炭素（ＣＯ２)排出量の削減が可能になると説明している。
テイジン・ポリエステル（タイランド）には、敷地内の工場や倉庫、事務所などの建屋屋上に発電量3.14メガワットピーク（パネル数6,975枚）の太陽光発電システムを導入。10月に運用を開始した。
一方、テイジン（タイランド）では、従来の石炭ボイラーに替えて、天然ガスボイラー（6.0トン/時×２基）を導入し、８月に運用を始めた。
太陽光発電システムと天然ガスボイラーは、いずれも日本の環境省などが進める「二国間クレジット制度（ＪＣＭ）」を活用し、関西電力のタイ法人である関西エナジーソリューションズタイランドが提供。設備投資額は明らかにしていない。
テイジン・ポリエステル（タイランド）とテイジン（タイランド）は、首都バンコク北郊パトゥムタニ県で、隣接して工場を操業している。
帝人フロンティアグループは、2021年９月からテイジン（タイランド）に環境配慮型のガスコージェネレーションシステムを導入するなど、日本国内外でＣＯ２や化学物質の排出量削減などを進めている。

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