日本の製造業、ＩｏＴ活用を＝東京でイベント

ローランド・ベルガーの長島社長（写真左）と東洋ビジネスエンジニアリングの羽田常務取締役が「ものづくりのデジタライゼーション」をテーマにセッション＝25日、東京（ＮＮＡ撮影）

製造業向けの情報システムなどを手掛ける東洋ビジネスエンジニアリング（Ｂ―ＥＮ―Ｇ＝ビーエンジ、東京都千代田区）は25日、デジタル化時代に製造業がどう対応していくべきかを考えるイベント「ＢＥ：ＹＯＮＤ2018」を東京都内のホテルで開いた。製造企業や関係する公官庁・団体などから約1,000人が参加。日本のものづくりの強みの部分をデジタル化し、モノのインターネット（ＩｏＴ）を活用することでグローバル競争に勝つ未来像を互いに共有し合った。

東洋ビジネスエンジニアリングの大澤正典社長は、開幕のあいさつで「米中経済戦争などでサプライチェーンが大きく変化し始めている。日本も少子高齢化などでものづくりの現場の肉体労働の負担軽減、ＩＴの活用による知的生産の向上などトータルな対応が求められている」と述べ、製造業のデジタル化が待ったなしになっていると強調した。

セッションでは、同社の常務取締役ＣＭＯ（最高マーケティング責任者）／ＣＴＯ（最高技術責任者）で新商品開発本部長を務める羽田雅一氏と、経営戦略コンサルティング会社、ローランド・ベルガー代表取締役社長の長島聡氏が「ものづくりのデジタライゼーション」をテーマに議論。羽田氏は「欧米諸国や中国などと比べて、日本の製造業のデジタル化は大きく遅れている。ものづくりのこだわりなどの競争領域をデジタル化することでそれを汎用化し、グローバルに拡大していくチャンスはある。設備だけでなく、人の作業や現場環境もデジタル化して総合的な競争力を高めていくべきだ」などと指摘した。

会場ではこのほか、各分野ごとに30の講演が行われた。海外事業担当者向けの講演では、ゴムメーカー大手のエラストミックスやシステムインテグレーターの新日鉄住金ソリューションズが海外拠点でのＩＴ導入の実際について説明した。