豪富士通、ドローンとＡＩを植物保護に活用

富士通オーストラリアは、ニューサウスウェールズ（ＮＳＷ）州で絶滅の恐れがある植物の生息を、自社製ＡＩ（人工知能）技術を活用して特定するプロジェクトが成功したと発表した。

同社によると、ＮＳＷ州によるデジタル・オウル・プロジェクトの一環で、シドニーから北西に約250キロ離れたゴールバーン国立公園内の低木林地において、絶滅危惧種の植物の生息をドローン技術や富士通の高性能サーバー、ＡＩによるビデオ分析技術を活用して分析。生息地の特定に成功したという。

同社は、これまでヘリコプターから人が目視で確認していた既存データと、同プロジェクトの分析結果が一致したことで、同社の手法が絶滅危惧種の生息の特定に有効であることが検証できたとしている。同社はまた、ヘリコプターで探索する場合より、チャーターや燃料にかかるコストや排気量の削減に貢献できるとしている。