船を降りるまでは順風満帆だった。
ブリスベン発着のクルーズ旅行を楽しみ、シドニーに帰るため航空便を待っていると、人手不足で欠航するとの通知が。振替便は…

オーストラリア

船を降りるまでは順風満帆だった。
ブリスベン発着のクルーズ旅行を楽しみ、シドニーに帰るため航空便を待っていると、人手不足で欠航するとの通知が。振替便は翌日。急いでホテルを予約しようとするもウェブサイトがダウン。なんとか電話で宿を確保。クルーズ船のコンセントが日本仕様だったため、オーストラリア仕様の充電プラグを持っておらず、家電チェーンに駆け込み変換プラグをゲット。ホテルでようやく充電しようとするも、日本のプラグが変換プラグにはまらない。店に戻り交換を頼むも店員が力付くで押し込もうとする。もちろんはまらない。新品を３つ開封してようやくはまった。
ぐったりしてホテルに帰還。じとっと暑いブリスベン、でもエアコンが故障して動かない。何事も順風満帆とはいかない当地。下船後の「荒波」が、休暇中に弛緩した心にこたえた。（岩下）

頭に浮かんだ歌のフレーズが、何の歌だったか思い出せない時がある。そんな時にはチャットＧＰＴに尋ねる。すると瞬時に回答してくれる。
思わず「そうだった！…

オーストラリアのアルバニージー首相は23日、６月30日に終了する予定だった電気代補助を年末まで延長すると発表した。全世帯と小規模事業者に150豪ドル（約１万4…

オーストラリア政府は、初回住宅購入者を対象とした住宅取得支援制度「ヘルプ・トゥ・バイ（Help to Buy）」について、対象者の所得制限や住宅価格上限を一部引き…

オーストラリア・ビクトリア（ＶＩＣ）州の建設会社の破綻件数が、昨年７月から今年２月までの間に693件となり、前年同期比で46.9％急増したことが、オーストラリ…

オーストラリアの自動車在庫置き場には消費者が購入する気のない電気自動車（ＥＶ）が溢れており、労働党政権が排ガス規制「新自動車効率基準（ＮＶＥＳ）」を見…

2024年９月までの１年間のオーストラリアの移民純増数は37万9,829人だったことが、豪政府統計局（ＡＢＳ）のデータで分かった。55万5,798人で過去最多だった前年…

オーストラリア競争・消費者委員会（ＡＣＣＣ）は、スーパーマーケット大手のコールズとウールワースが世界で最も高い利益率を誇るスーパーマーケットの１つで、…

オーストラリアの２月の雇用統計で就業者数が予想に反して大幅に減少したことについて、エコノミストらは、労働市場は依然として堅調で、オーストラリア連邦準備…

オーストラリアの昨年のオンラインショッピング消費額が、689億豪ドル（約６兆4,542億円）と前年比12％増加し過去最高だったことが、郵便局オーストラリア・ポス…

有毒かつ激しい火災を引き起こす恐れがあるリチウム電池について、オーストラリア・ニューサウスウェールズ（ＮＳＷ）州が国内初となる規制導入を目指している。…

オーストラリア連邦政府はこのほど、西オーストラリア（ＷＡ）州中西部カルバリ（Kalbarri）の再生可能エネルギー由来のグリーン水素計画「マーチソン（Murchiso…

三井物産と日本製鉄、資源大手リオ・ティントの３社による鉄鉱石事業のジョイントベンチャー（ＪＶ）、ローブリバーＪＶが23日までに、西オーストラリア（ＷＡ）…

西オーストラリア（ＷＡ）州南西部バンバリー沖合の洋上風力発電計画について、東京電力ホールディングス傘下の会社を含む２社が新たに撤退を表明した。これによ…

オーストラリア自由競争・消費者委員会（ＡＣＣＣ）の報告で、2025年第３四半期（７～９月）のガス供給余剰見通しが、当初の13ペタジュールから５ペタジュールに…

米石油大手エクソンモービルとオーストラリアの石油・ガス大手ウッドサイド・エナジーはこのほど、ビクトリア（ＶＩＣ）州バス海峡で新たなガス生産を行うための…

 
◆エアトランク、創業10周年記念して基金設立
◆トランプ大統領、豪７大学の支援打ち切り
◆政府インフラ、鉄鋼アルミは地元調達を＝労組
◆ＶＩＣ地下鉄計…

ニュージーランド（ＮＺ）政府統計局が21日に発表した２月の貿易収支（季節調整値）は、１億3,800万ＮＺドル（約118億3,900万円）の赤字となり、前月の１億4,600…

ニュージーランド（ＮＺ）の最新の世論調査で、連立政権の実績評価が10点満点中4.2点と低評価に沈んだ。2017年に調査が開始されてから最低の水準となった。生活費…

 
◆出産後３日入院法案、病院はキャパオーバーか
◆ＮＺ首相の印訪問終了、貿易や国防関係で成果
◆建設認可64％、自治体が審査一時停止で情報要求
◆建設認…

 
先週発表されたオーストラリアの２月の失業率は4.1％で、前月から横ばいとなりました。ただ就業者数は、昨年４月以降の増加傾向から一転、５万人以上減少し、…

今年３月に、オーストラリアのニューサウスウェールズ（ＮＳＷ）州に住む心不全患者の男性が、世界で初めて、チタン製の完全置き換え型人工心臓の移植手術を受け…

米国のトランプ関税を受け、オーストラリアで消費者による米国製品へのボイコット意識が高まっているようだ。交流サイト（ＳＮＳ）では、国産商品の購入を奨励す…

ニュージーランド（ＮＺ）政府統計局が20日に発表した2024年第４四半期（10～12月）の国内総生産（ＧＤＰ）は前期比で0.7％増となった。ＧＤＰは２四半期連続で減…

ニュージーランド（ＮＺ）の旅行業者ビヨンド・ザ・ブルーがこのほど、オーストラリアの競合アルケミー・トラベルを買収したことが分かった。買収額は非開示。オ…

ニュージーランド（ＮＺ）の２月の食品価格は、前月比で0.5％下落した。ただし前年同期比は2.4％上昇し、依然として高水準にとどまっていることがＮＺ政府統計局…

 
◆大手銀行、住宅ローン固定金利を再び引き下げ
◆ＮＺ人、毎日４時間をインターネット利用に
◆ウェアハウスの上期決算間近、配当金なしか
◆ウェリントン…

豪政府統計局（ＡＢＳ）が20日に発表した今年２月の失業率（季節調整値）は4.1％と、前月から横ばいだった。トレンド値では過去12カ月は3.9～4.1％と比較的狭い範…

米国が日本の国内向け市場（ＪＤＭ）車にも輸入関税を適用した場合、オーストラリアやニュージーランド（ＮＺ）にとっては輸入価格低下につながる可能性が指摘さ…

ＮＴＴ子会社のＮＴＴ都市開発がオーストラリア・クイーンズランド（ＱＬＤ）州ブリスベン中央商業地区（ＣＢＤ）のアルバートストリート53番地にあるオフィスビ…

水素燃料電池を活用した航空機の開発を進めるオーストラリアのスタートアップ企業、ストラリス（Stralis）・エアクラフトはこのほど、日本の大手航空機産業パート…

オーストラリア・ビクトリア（ＶＩＣ）州のメルボルン空港と市内・郊外を結ぶ鉄道「メルボルン・エアポート・レール」の建設に向け、対立していた空港、同州政府…

オーストラリア連邦政府は、向こう10年で防衛費を500億豪ドル（約４兆7,000億円）増額し、対国内総生産（ＧＤＰ）比を現在の2.02％（年間約560億豪ドル）から、2…

オーストラリアの造船大手オースタルのスペンサー会長は、韓国のハンファグループが同社の買収を再び狙っていることを批判し、ハンファに取締役の席を与える考え…

オーストラリア海運業協会（ＭＩＡ）は、与党労働党が2022年に選挙公約の１つとして掲げていた戦略的商船保有計画の実行で「手間取っている」と非難するとともに…

オーストラリアの百貨店大手マイヤーは2024／25年度上半期（24年７～12月）決算を発表し、純利益が前年同期比18.5％減の4,240万豪ドル（約40億3,800万円）に落ち…

オーストラリア国内の大手投資銀行によると、株式市場が不安定な状況にあるにもかかわらず、今年は新規株式公開（ＩＰＯ）に向けた案件が過去４年間で最も活発に…

オーストラリアの病院経営ヘルススコープの債権の一部を三井住友銀行（ＳＭＢＣ）がドイツ銀行に売却したことが分かった。これに先立ち、カナダのプライベートエ…

オーストラリアの与党労働党は、医薬品購入補助金制度（ＰＢＳ）に登録されている医薬品の最高価格を、現在の31.60豪ドル（約3,000円）から25豪ドルに引き下げる…

オーストラリアのガス消費量の減少に伴い、エネルギー市場の管理・運営を担うエネルギー市場オペレーター（ＡＥＭＯ）は最新報告書で、今冬にも発生が懸念されて…

オーストラリアの鉱業・鉱山サービス会社ミネラル・リソーシズ（ミンレス）が、西オーストラリア州ピルバラ地区のオンスロー鉄鉱石事業で、17日に発生した貨物運…

香港政府は20日、低空域を活用した輸送や物流などの経済活動「低空経済」の発展に向けた貨物輸送の実証実験を始動した。第１弾ではドローンを使ったフードデリバ…

香港

ミャンマー軍事政権トップのミンアウンフライン総司令官は21日、首都ネピドーで開催した世界の多極化への対応に関するセミナーで、貿易相手国の分散が必要だと訴…

ミャンマー

世界的な自動車レース「Ｆ１世界選手権」が21～23日、上海市で開かれ、大きな経済効果を呼び込んだ。ファン層が拡大する中で、今年は前年よりも多い20万人以上が…

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米国で第２次トランプ政権が発足して以降、ファウンドリー（半導体の受託製造）世界最大手、台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）が経営不振の米半導体大手インテルの救…

台湾

浜松ホトニクス（静岡県浜松市）は韓国の京畿道華城市で半導体故障解析装置の新工場を建設した。総工費は約４億円で、３月に稼働した。現地の生産能力を２倍に引…

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タイ空港公社（ＡＯＴ）は20日、首都バンコク東郊に位置するスワンナプーム国際空港の第１サテライトターミナル（ＳＡＴ１）と第３滑走路の正式開業式を実施した…

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ベトナム国会は、地方の省レベル（省および中央直轄市）を合併により半分程度に減らすことなどを骨子とする行政区画の再編を６月30日までに承認する。再編は省市…

ベトナム

マレーシア航空の親会社マレーシア・アビエーション・グループ（ＭＡＧ）は21日、米航空大手ボーイングとナローボディー機（狭胴機）30機の調達契約を締結した。…

マレーシア

シンガポールの食品・飲料メーカー、フード・エンパイア・ホールディングスが、カザフスタンで新たな生産拠点を建設している。完成すればグループ全体のコーヒー…

シンガポール

インドネシアへの海外直接投資（ＦＤＩ）で、日本は2024年に国・地域別で６位となり、長年維持してきたトップ５から転落した。ＮＮＡの単独インタビューに応じた…

インドネシア

フィリピンは東南アジアの中でも高い経済成長を続けている。その基盤となるフィリピン人の仕事に対する考え方を知るには家族観と宗教観への理解が手助けになる。…

フィリピン

電子商取引（ＥＣ）の普及が、インドの昔ながらの零細商店（キラナ）やスーパーに変革を迫っている。とりわけ大手が展開する即時配達サービス「クイックコマース…

インド

中国の主要商業施設300カ所余りを対象とした2024年の販売額は前年比で微増だった。政府の消費促進策、企業側の販促活動が好材料となったものの、消費者の節約傾向…

香港立法会（議会）は19日、銀行、鉄道、電力などの重要インフラのサイバーセキュリティーを強化するための新条例「重要インフラ（コンピューターシステム）保護…

三井不動産は20日、台北市南港区でリージョナル型ショッピングセンター（ＲＳＣ）「三井ショッピングパーク ららぽーと台北南港」をグランドオープンした。同社に…

韓国の尹錫悦（ユン・ソンニョル）大統領を巡る憲法裁判所の弾劾審判の決定は、来週以降に持ち越される見通しとなった。韓国メディアは憲法裁が満場一致の判決を…

タイでデータセンター（ＤＣ）産業の高成長が続く見通しだ。ＩＴや通信、金融といった業界からの需要は引き続き大きく、調査会社クルンシー・リサーチの予測では…

ベトナムの衣料業界で、内販向けの地場アパレルの人気が高まっている。ベトナムの経済成長に伴う中所得層の拡大に照準を合わせたローカルブランドが若者のトレン…

国際労働機関（ＩＬＯ）理事会は19日、ミャンマー軍事政権が民政復帰や人権保護に取り組んでおらず、「（民主化や労働者の権利尊重など11項目の）勧告に対する具…

マレーシア統計局が20日発表した２月の貿易統計（速報値）によると、輸出額は前年同月比6.2％増の1,182億5,500万リンギ（約３兆9,720億円）だった。伸び率は前月…

シンガポールでは企業の最高経営責任者（ＣＥＯ）の先行き見通しに対する自信の度合いが低下していることが、英大手会計事務所アーンスト・アンド・ヤング（ＥＹ…

インドネシア大学経済社会研究所（ＬＰＥＭ）が14日に発表した「プラボウォ・スビアント政権発足100日間の評価」と題したＬＰＥＭ経済専門家調査の結果によると、…

フィリピン政府はマニラ首都圏の鉄道路線などで利用できる交通ＩＣカード「ｂｅｅｐ（ビープ）」を2025年中に刷新する。導入から約10年が経過したが、磁気が読み…

分析・計測機器大手の堀場製作所は、インド事業の拡大に力を入れている。現地生産の強化を通じて販売先を広げ、2028年までにインドの売上高を現在の２倍に当たる…

香港の立法会（議会、定数90人）議員選挙が12月７日に実施されることが決まった。民主派の出馬が極めて困難になった新制度下で２回目の立法会選とあって、当選者…

台湾の民間シンクタンク、台湾民意基金会がこのほど発表した世論調査で、2025年度の中央政府予算案を巡り、原案から歳出が大幅に削減または凍結される形で立法院…

韓国のサムスン電子の韓宗煕（ハン・ジョンヒ）代表取締役副会長は19日に開催した定期株主総会で、株価が株主の期待を下回っている点について謝罪し、「株主価値…

米ファストフードチェーン「マクドナルド」をタイで展開するマックタイは13日、2024年の売上高が前年比10％増の79億5,700万バーツ（約353億円）で、過去最高の売…

ベトナム公安省は18日、不動産開発フックソン・グループによる地方省市幹部を巻き込んだ大規模な不正受注事件を巡り、41人の起訴を求める捜査結果を公表した。41…

ミャンマー軍事政権に抵抗してきた民主派勢力が逆風にさらされている。４年以上前のクーデター後から国際社会に支援を訴えてきたが、返り咲いたトランプ米大統領…

パナソニックホームズ（大阪府豊中市）は19日、マレーシアの首都圏スランゴール州カジャン地区で開発を計画する分譲マンション「ガヤ・レジデンシィ（GAYA RESID…

シンガポール人材開発省が19日に発表した雇用統計（改定値）で、2024年10～12月期の雇用増加数（前四半期比）は１万1,900人となった。１月に発表した速報値の１万…

在フィリピン日本大使館は19日、訪日観光を目的とした短期査証（ビザ）の申請手続きを新体制に移行すると発表した。４月７日から窓口を現行の７社から１社に集約…

インドのＩＴサービス大手、ＨＣＬテクノロジーズの日本法人が、オフショア開発を活用したい日本企業の支援に取り組んでいる。インド側で委託先の選定や人材確保…

トランプ米大統領の就任から２カ月を迎え、世界１位と２位の経済大国の間で関税の掛け合いが過熱している。中国の鉄鋼産業への影響が広がり、足元の生産量は前年…

インドネシア証券取引所の総合株価指数（ＩＨＳＧ）が安定を欠いている。18日は前日比3.84％安の6,223.39に急落したが、19日の終値は1.42％高の6,311.66に回復し…

オーストラリアの企業信用調査会社クレディターウオッチが19日に発表した２月のビジネスリスク指数（ＢＲＩ）によると、企業間取引における請求書支払い不履行（…

 
在日本ミャンマー大使館は17日、日本企業203社がミャンマー人808人分のデマンドレター（求人票）を提出したと発表した。男性の割合は21％。技能実習生または特…

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