タイをはじめとする東南アジアで各国政府が電動車の普及に力を入れる中、高機能樹脂であるエンジニアリングプラスチック（エンプラ）の需要が拡大しそうだ。エン…

タイ

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東レはタイで現地法人、タイ・トーレ・シンセティックスを通じて、◇ナイロン樹脂「アミラン」◇ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）樹脂「トレコン」◇ポリフェニレンサルファイド（ＰＰＳ）樹脂「トレリナ」――といったエンプラを生産。タイの日系自動車メーカーを中心に、機能品としてエンジン部品向けなどに供給している。
タイ・トーレ・シンセティックスの山見純裕ディレクターは「タイで自動車の電動化が進めば、エンプラのビジネスチャンスが拡大する。中国メーカーを含めた市場の動向をモニタリングしている」と話す。
日本ではすでに、電動車へのエンプラの採用実績がある。例えば、車載電池に蓄えられた直流電力を交流電力に変換し、モーターを駆動させる役割を担う「インバーター」にはＰＰＳ樹脂が使われている。インバーターは、リチウムイオン電池とモーターと並ぶ主要装置の１つだ。ＰＰＳ樹脂はほかにも、センサー部品や冷却部品、コンデンサー向けにも供給されている。
冷却部品は、電動車の空調やモーター、バッテリーなどを適切な温度に保ち続けるための熱マネジメントシステムに必要だ。
センサーに関しては、電動化の進展に伴い◇圧力センサー◇磁気センサー◇温度センサー――などが伸びるとみられる。調査会社の富士キメラ総研（東京都中央区）によると、車載向けのセンサー世界市場は22年の１兆7,296億円から35年には２兆6,691億円に拡大する見通しだ。
コンデンサーは電圧や電流をコントロールする役割を担う。特に積層セラミックコンデンサー（ＭＬＣＣ）の場合、ＥＶは電圧や電流のコントロールがより必要となるため、１台当たり内燃機関車の10倍に相当する１万個ほどが使われる場合もあるという。
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一方、ＰＢＴ樹脂はコネクターやレーダー部品、電子制御ユニット（ＥＣＵ）向けケース、ナイロン樹脂は水素タンクなどに、それぞれ採用実績がある。
山見ディレクターは「需要を見ながらタイ工場の生産能力の増強を検討していきたい」と話す。事業拡大に向け、タイに進出する中国メーカーとの取引も模索していく考えだ。
■東南アジア各拠点とも協力
自動車の電動化に伴い、東レでは東南アジア各国にある拠点との連携を強化していく。電動化が進展すれば、航続距離を伸ばすために車体を軽くしたいという需要が生まれる。東レがマレーシアで生産している高耐熱のＡＢＳ（アクリロニトリル・ブタジエン・スチレン）樹脂の内装材向け需要も、タイなどで高まりそうだ。
タイと同様に電動車の普及に政府が力を入れているインドネシアでは、東レの現地法人インドネシア・トーレ・シンセティクスが、ナイロン樹脂とＰＢＴ樹脂の生産を手がけている。
成長著しいベトナムでは、タイ・トーレ・シンセティックスが18年にベトナム・ハノイに設立した駐在員事務所を拠点にタイで生産するエンプラの拡販に一層の力を入れる。
エンプラの技術面では、東レがタイに設置した技術センターが重要な役割を担う。日本で生産している樹脂のコンパウンド製品を東南アジアでも生産しようとする場合、迅速に材料を移管できるようになっている。タイの需要に合わせて、独自でコンパウンド製品も開発する。
■旭化成は電動バイクに採用
旭化成は、中部アユタヤ県のハイテク工業団地内にある現地法人、旭化成プラスチックス（タイランド）の工場で、変性ポリフェニレンエーテル（ＰＰＥ）樹脂「ザイロン」やポリアミド66樹脂「レオナ」といったエンプラを生産している。
旭化成は９月、シンガポールのエンジニアリング大手のＧＳＳエナジー傘下のギケン・モビリティーがザイロンとレオナを「Ｉｓｏ」ブランドの電動二輪車に採用したと発表した。ザイロンはリチウムイオン電池カバー向け、レオナはモーターカバー向けとなる。
旭化成プラスチックス（タイランド）の関係者は今後について「ザイロンとレオナを中心にタイのＥＶ需要を取り込んでいきたい」と意気込んだ。ＥＶ向けでは、ザイロンは電池のセル間に使用する絶縁部品であるスペーサーや高圧大電流が流れる導体の絶縁保護カバー向け、レオナはバッテリーモジュールの両端面で積層しているバッテリーセルを押付・固定するエンドプレート向けに、それぞれ用途があるという。
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クラレは今年、東部ラヨーン県の新工場でナイロン系エンプラである「ジェネスタ」の生産を始めた。製品の小型化を実現できる利点があることから、ＥＶ向けには高電圧の電気回路を接続するための高電圧コネクターや熱マネジメント部品に加工されるケースが多い。すでに多くの納品実績がある。
東洋紡のタイ法人、東洋紡ケミカルズ（タイランド）はタイ現地で共重合ポリエステル樹脂「バイロン」を生産している。バイロンは主に接着剤やコーティング剤、電線被覆などの原料として使われているが、ＥＶ向けとしては今後電子部品の封止材としての需要が高まる可能性がある。
タイの樹脂メーカーも素早い対応を見せる。タイ国営石油ＰＴＴ傘下で、国内最大のＡＢＳ樹脂メーカーのＩＲＰＣは25年までにはＥＶ向けを中心にＡＢＳ樹脂を年産能力を9,800トン増強する計画だ。同社の現在の年産能力は17万9,000トンとなっている。
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