コロナ禍の業務ストレス、世界平均上回る

新型コロナウイルス感染症の流行が長期化する中、仕事上のストレスを感じているマレーシア人は世界平均より多いことが、フランス系市場調査大手イプソスの調査で分かった。失業率の高止まりを背景に７割以上が雇用への不安を訴えた。

調査は2020年11～12月に世界28カ国・地域でオンラインにより実施し、16～74歳の企業従業員約１万3,000人から回答を得た。マレーシアからは368人が回答した。

失業率が高止まりする中で「雇用の安定性への不安が増した」との回答は74％に上った。「日常業務や組織の変更でストレスを感じている」は67％、「家族からのプレッシャーを感じる（子育てなど）」は58％だった。世界平均はそれぞれ56％、55％、45％で、マレーシアは３項目とも10ポイント以上高かった。

仕事上の影響については「在宅勤務の導入」が65％（世界平均：52％）、「休職」が32％（同30％）、「勤務時間の短縮」41％（32％）、「勤務時間の増加」38％（32％）、「失業」が17％（15％）となり、いずれの項目もマレーシアは世界平均を上回った。

活動制限令が施行された昨年３月以降、３分の２の労働者が在宅勤務を経験しており、業務と生活のバランスに悩む人は63％（50％）に上った。また「自宅の状態が業務に適していない」が62％（46％）、「孤独感を感じる」が57％（49％）と悩みも多かった。

イプソス・マレーシアのアルン・メノン社長は、「35歳以下の若年層や低所得層ほど、コロナ禍による仕事への影響が大きい」と指摘した。男女別では、女性の方が影響を受けているという。