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コロナ禍の業務ストレス、世界平均上回る

新型コロナウイルス感染症の流行が長期化する中、仕事上のストレスを感じているマレーシア人は世界平均より多いことが、フランス系市場調査大手イプソスの調査で分かった。失業率の高止まりを背景に7割以上が雇用への不安を訴えた。

調査は2020年11~12月に世界28カ国・地域でオンラインにより実施し、16~74歳の企業従業員約1万3,000人から回答を得た。マレーシアからは368人が回答した。

失業率が高止まりする中で「雇用の安定性への不安が増した」との回答は74%に上った。「日常業務や組織の変更でストレスを感じている」は67%、「家族からのプレッシャーを感じる(子育てなど)」は58%だった。世界平均はそれぞれ56%、55%、45%で、マレーシアは3項目とも10ポイント以上高かった。

仕事上の影響については「在宅勤務の導入」が65%(世界平均:52%)、「休職」が32%(同30%)、「勤務時間の短縮」41%(32%)、「勤務時間の増加」38%(32%)、「失業」が17%(15%)となり、いずれの項目もマレーシアは世界平均を上回った。

活動制限令が施行された昨年3月以降、3分の2の労働者が在宅勤務を経験しており、業務と生活のバランスに悩む人は63%(50%)に上った。また「自宅の状態が業務に適していない」が62%(46%)、「孤独感を感じる」が57%(49%)と悩みも多かった。

イプソス・マレーシアのアルン・メノン社長は、「35歳以下の若年層や低所得層ほど、コロナ禍による仕事への影響が大きい」と指摘した。男女別では、女性の方が影響を受けているという。


関連国・地域: マレーシア欧州
関連業種: 医療・医薬品マクロ・統計・その他経済雇用・労務社会・事件

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