三重県企業が商談会、食品中心に24社出展

三重県の企業24社は18日、ベトナムのホーチミン市で商談会に参加した。食品企業を中心に、地場や日系のレストラン、小売り、卸売りの各業者に対して自社の商品をアピールした。

三重県の企業24社は、ホーチミン市での商談会に参加し、ベトナム市場での商機を探った＝18日

「ホーチミンビジネス商談会2019」は、三重県の発展と振興を目指す岡田文化財団が主催し、企画をイオンコンパス（千葉市）が担当。百五銀行（津市）が運営を支援した。三重県の商談会はホーチミン市で３回目だが、出展企業は過去最多。ベトナムで事業を手がける地場や日系のバイヤーや飲食店150社以上に参加を呼びかけた。

商談会には、日本酒や調味料、牛肉、海産物、菓子類など多様な商品が出展された。300年以上の歴史を持ち「ミエマン醤油」などの醸造や販売を手がける西村商店（度会郡玉城町）は、「あおさ醤油」や「白だし」「塩ぽん酢」などを展示。西村真美常務は「これまでマレーシアや香港、フランスなど向けに業務用の商品をＯＥＭ（相手先ブランドによる生産）してきた実績がある」と説明。今回の出展を通じて「ベトナム人の好みを理解したい」とし、主に業務用で商機を探っていくとした。

魚問屋の奥山安蔵商店（桑名市）は、瞬間冷凍によって鮮度の高い三枚おろしを提供する「ライブカプセル」の技術を用いた刺身用のフィレを紹介した。解凍後も活魚の食感が残り、三枚おろしがしてある状態で冷凍されているため、魚をさばく時間と人件費を節約できる。奥山安紀専務は「中国やシンガポール、タイ、カンボジアなどから引き合いがある」といい、ベトナム向けにも積極的に売り込んでいく姿勢を示した。

■県内企業のベトナムへの関心高く

出展企業の一部は、15～17日に市内のイオンモールで開催された三重の食品フェアにも参加。その後に市内の小売店やレストランなどを視察したほか、勉強会も実施した。百五銀行によると、県内ではベトナム向けの輸出や進出に関する問い合わせは他国と比べて多い。今回の展示会での成果を踏まえ、来年以降の開催についても検討していく方針だ。