中国から飛来する微小粒子状物質（ＰＭ2.5）の影響で死期が早まった人が、韓国と日本で３万900人に上ると推定された。
英イースト・アングリア大学（ＵＥＡ）や…

韓国

中国から飛来する微小粒子状物質（ＰＭ2.5）の影響で死期が早まった人が、韓国と日本で３万900人に上ると推定された。
英イースト・アングリア大学（ＵＥＡ）や米カリフォルニア大アーバイン校、中国の清華大学などの共同研究チームの研究結果が英科学誌ネイチャーに掲載された。同チームは228カ国・地域の大気汚染物質の排出量や貿易規模、ＰＭ2.5による死者などのデータを使って多地域間産業連関モデルをつくり、ＰＭ2.5で発病リスクが高まるとされる心臓疾患や脳卒中、慢性閉塞性肺疾患での早期死者数などとの相関関係を調べた。
それによると、2007年に全世界でＰＭ2.5により345万人が死亡した。このうち12％の41万1,000人は国を超えて飛来したＰＭ2.5が原因だったという。他地域への影響を分析した研究結果が出るのは初めて。
韓国と日本は同じエリアに分けられた。このエリアで中国からのＰＭ2.5で早期死亡した人は３万900人だった。専門家は、韓国と日本は人口の密集度が高く、相対的に大きな影響を受けたと分析した。

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